カスタム項目のデータ型を、参照関係から主従関係に変更する際の注意点について、説明します。
注:このナレッジでは、変換を行う前の事前準備や、一般的な考慮事項について記載しています。
お客様組織の設定や運用状況によって、変換後の具体的な影響範囲は変わってくることから、まずは Sandbox 組織にてデータ型の変更を行い影響範囲の確認をしてから、本番組織での変換を対応してください。
また、本番組織での変換を対応を行う前に、本番組織のデータのバックアップを必ず取得してください。
意図しない変更となったときに、バックアップデータが存在しないと復元をすることができません。
■オブジェクト上に、主従関係項目がすでに 2 つ存在していないか
各オブジェクトで作成できる主従関係項目は、最大 2 つの制限があります。
すでにオブジェクト上に主従関係項目が 2 つある場合は、参照関係から主従関係に変換することはできません。
■データ型の変更をする参照関係項目に関して、該当オブジェクトのレコードすべてに参照先レコードが登録されているか
オブジェクトのレコードの参照関係項目に null 値が設定されている (何も登録されていない状態である) 場合、参照関係を主従関係に変換することはできません。
これは、主従関係の場合、主レコードが設定されていない従レコードは存在できないためです。
参照関係項目に値が登録されていないレコード件数が多い場合は、データローダーやデータインポートウィザードでの一括登録を検討してください。
■すでに他のオブジェクトの主オブジェクトではないか
すでに他のオブジェクトの主従関係項目で、主オブジェクトとして設定されている場合、主従関係項目を作成することはできません。
※他のオブジェクトの主オブジェクトである状態でデータ型の変更を行うと、以下のエラーが発生します。
・エラー文言
新規の主従関係の作成、または既存の参照関係の主従関係への変更はできません。既存のレコードがリレーションに違反する可能性があります。
■従オブジェクトのレコード数が膨大ではないか
組織に大量のレコードがある場合、参照関係から主従関係の変更を要求する際に待機中ページが表示されます。
また、影響を受けるレコードの数が非常に多い場合、変換が失敗する可能性があります。
※データ型の変更時のパフォーマンスについては、お客様組織のカスタマイズ状況も影響するため明確な件数の基準はありませんが、影響するレコードが数万件単位に及ぶ場合、変換にお時間がかかることがあります。
数万件以上のレコードがある状態で変換をする場合は、まずは Sandbox で影響確認を行い、影響がある場合にはレコード件数を減らすことも検討してください。
■従レコードの「所有者」項目が削除されても問題ないか
従レコードは、レコード所有者が主レコードの所有者と同一になるため、主従関係項目に変換をすることによってレコードの「所有者」項目が削除されます。
※主レコードの所有者が所有者になります。
例)
・オブジェクト A のレコード A の「所有者」項目:ユーザー A
・オブジェクト B のレコード B の「所有者」項目:ユーザー B
上記の所有者の状態で、オブジェクト A に作成した、オブジェクト B の参照関係項目を主従関係項目に変換すると、レコード A の「所有者」項目が削除されます。
■Visualforce ページ、Apex コード、プロセス、フローなどで利用されている項目ではないか
そのほかの機能で参照されているカスタム項目のデータ型は変更できません。
カスタム項目の種別を変更する前に、その項目がワークフロー項目自動更新の対象でないこと、または新しい種別によって無効化される項目自動更新数式で参照されていないことを確認してください。
※主従関係項目に変換することで、従レコードの「所有者」項目が削除されます。
入力規則やフローに従レコードの「所有者」項目を条件として追加していてもデータ型の変換は可能ですが、従レコードの「所有者」項目は無効な状態になるため、該当の入力規則やフローは機能しなくなる想定です。
データ型の変更前に「所有者」項目を参照しないように設定を変更するか、またはデータ型の変換後に、主レコードの「所有者」項目を参照するように設定内容を変更してください。
■利用しているレポートへの影響の確認
各種別のリレーションに対して使用できる標準レポートタイプがさまざまであるために、既存のカスタムレポートが使用できなくなる可能性があります。
リレーション種別を変換した後、利用しているレポートに影響がないかどうか確認することをお勧めします。
※リレーションを元の種別に戻すと、レポートは復元され、また使用できるようになります。
レポートのリレーションへの影響については、「オブジェクトリレーションの考慮事項」内の「レポートへのリレーションの影響」セクションも参照してください。
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