法人取引先から個人取引先への変換に関する考慮事項

法人取引先を個人取引先に変換する前に、次の点を考慮してください。

法人取引先を個人取引先に変換した後は、取引先責任者に関連付けることはできません。
個人取引先のデータが重複または競合しないように、変換時に一部の取引先または取引先責任者項目から元のデータが削除されます。
- 取引先の取引先名。
- [電話]、[Fax]、[説明]、[作成者情報]、[最終更新情報]、[取引先責任者の最終活動]。
これらの項目のデータを保持するには、保持する元の項目ごとにカスタム項目を作成します。次に、変換プロセスのインポート時に元の項目をカスタム項目に対応付けます。個人取引先でデータを表示するには、カスタム項目を個人取引先ページレイアウトに追加します。
ポータルが有効になっている法人取引先を個人取引先に変換すると、法人取引先に関連付けられているポータルユーザーが無効になり、再度有効にすることはできません。
API のバージョン 8.0 以降を使用して、個人取引先を個々の法人取引先レコードと法人取引先責任者レコードに分割できます。